＜新聞＞
10月9日 日本経済新聞｜多摩信金、空き家活用を後押し　自治体などと連携
10月7日 全国賃貸住宅新聞｜創業支援企業、不動産店を開店  自転車で10分圏の価値向上を目指す
8月19日 交通新聞｜ＪＲ中央ラインモールなど 空き家・空き地を活用、郊外まちづくりの創業支援
5月17日 交通新聞 ｜小田急 複合施設「ネスティングパーク黒川」 をオープン
5月16日 毎日新聞「かながわ経済」 ｜職住近接へ複合施設 小田急・黒川駅前にオープン
3月26日 日本経済新聞｜高架下で起業家支援 JR系など施設 雑貨や食品向け

＜TV＞
11月8日 NHK  World Japan｜ “Japan Railway Journal” JR’s Ekinaka Development Project: A New Lifestyle Below the Chuo Line
5月10日 テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」｜駅にシェアオフィス
2月2日 日本テレビ「ぶらり途中下車の旅」｜ひばりヶ丘駅 東京ぴくるす（HIBARIDO）

＜ラジオ＞
3月11日 むさしのFM Talking Loud  

＜官公庁事例紹介＞
3月1日 中小企業庁HP ｜創業支援等事業計画施策事例集 虎の巻 弐

＜書籍＞
2月18日 パイインターナショナル｜地域発！つながる・集める地域のデザイン

＜専門誌＞
1月号 ビジネス応援誌「経営情報」｜地域と生きる社会と歩む

＜Web＞
12月2日 吉祥寺経済新聞｜武蔵野・小金井で「まちのインキュベーションゼミ」食と街の関係テーマに
11月24日 URBAN LIFE METRO｜中央線「ラインモール構想」現地レポート ベンチャー魂とローカル人情の融合を見よ
9月24日 立川経済新聞｜「ヒガコ東」に「まちの不動産」 空き家の利活用で地域活性化へ
8月21日 日経BP総研「新・公民連携最前線」｜ 東京・多摩地区で空き家を生かした郊外まちづくりの創業支援
5月10日 神奈川新聞「カナロコ」｜地域住民の交流拠点に 小田急多摩線黒川駅前に複合施設

＜地域情報誌＞
 5月17日 タウンニュース麻生区版 ｜多摩線で「職住近接」提案

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プロフェッショナルのカフェ専門誌として、カフェオーナー、コーヒー技術者、カフェ開業希望者向けに実用情報を発信する雑誌「CAFERES（カフェレス）」2020年1月号にて、MA-TOが紹介されました。

2020年のカフェ&コーヒーのトレンドをピックアップする特集で、18あるTREND KEY WORDの1つ、シェアキッチンとしてMA-TO 8Kと、メンバーであるsofarさんが掲載されています。


＞雑誌詳細・購入はこちら

＞MA-TOホームページ

東京で“つながる”を見つけるメディア「URBAN LIFE METRO」に、PO-TOをはじめ、KO-TO、MA-TOの3施設が掲載されました。

中央線「ラインモール構想」現地レポート ベンチャー魂とローカル人情の融合を見よ
＞掲載記事（URBAN LIFE METRO）はこちら
＞Yahoo!ニュースはこちら


＞PO-TOホームページ
＞KO-TOホームページ
＞MA-TOホームページ

2019年11月8日放映のNHK World Japan “Japan Railway Journal”で、PO-TOが紹介されました。

「JR’s Ekinaka Development Project: A New Lifestyle Below the Chuo Line」というタイトルで、拡大するJR中央線の駅ナカビジネスが取り上げられています。高架下にある店舗の一つとして、PO-TOの施設紹介、利用されている方のコメントが登場します。

＞視聴はこちら（公開は2020年1月頃まで）

2019年10月9日の日本経済新聞朝刊にて、「インキュベーションHUB事業」の取り組みが紹介されました。

35面　東京・首都圏経済「多摩信金、空き家活用促進」
掲載記事はこちら

（以下、抜粋）
空き家を活用した創業支援は、シェアオフィスなどを手掛けるタウンキッチン（東京都小金井市）、JR中央ラインモール（同市）と進める。3者は8月、都が創業を支援する「インキュベーションHUB推進プロジェクト事業」の事業者となった。タウンキッチンは、起業希望者に空き家も含め事業所として利用できる物件を紹介している。


＞インキュベーションHUB事業プレスリリースはこちら

全国賃貸住宅新聞にて、まちの不動産が紹介されました。

「創業支援企業、不動産店を開店  自転車で10分圏の価値向上を目指す」
（以下、抜粋）
昨今、「住む」という目的に捉われないあり方が見直されている。そこで同社は、行政・金融・地元企業などとのネットワークを生かして不動産紹介や利活用提案をする同店をオープンした。郊外での生活を希望するファミリー世帯を中心に、クリエイターなど在宅ワーカー、自宅の一角を店舗にしたい人、職住近接を考える人、相続した実家の用途に困っている人などがターゲットとなる。

＞全国不動産住宅新聞ホームページはこちら


＞まちの不動産プレスリリースはこちら